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理窓会会則

昭和26年10月28日 制定
平成13年 6月24日 改正
平成17年 6月19日 改正
平成18年 6月25日 改正
平成20年 6月15日 改正
平成21年 6月21日 改正
平成23年 6月19日 改正
平成25年 6月23日 改正
平成26年 6月22日 改正
平成27年 6月28日 改正
平成28年 6月26日 改正

 

第1章 総則

<名称>
第1条
本会は、理窓会(東京理科大学同窓会)という。
<所在>
第2条
本会の本部は、その事務所を東京都新宿区神楽坂2丁目6番地1号PORTA神楽坂内に置く。
<目的>
第3条
本会は、会員相互の親睦を厚くし、併せて学校法人東京理科大学の発展に協力するとともに社会に貢献することを目的とする。
<事業>
第4条
本会は、前条に規定する目的を達成するため、次の事業を行う。
(1)会誌「理窓」および「理科大today」等の発行
(2)会員情報の管理運用
(3)講演会および講習会の開催
(4)情報サービスおよび情報交換の推進・支援
(5)会員の顕彰
(6)ホームカミングデーの開催
(7)大学との共同事業
(8)本会支部および関連団体の活動の援助
(9)学生に対する支援活動
(10)こうよう会との交流
(11)その他本会の目的達成に必要な事業

第2章 会員

<会員資格>
第5条
本会の会員は、次のとおりとする。
1. 正会員
(ア) 
 東京理科大学、山口東京理科大学、諏訪東京理科大学、東京物理学校、東京理科大学山口短期大学、または東京理科大学諏訪短期大学を卒業、あるいは修了した者
(イ) 
 東京理科大学、山口東京理科大学、諏訪東京理科大学、東京物理学校、東京理科大学山口短期大学、または東京理科大学諏訪短期大学に在学した者で、会員3名以上の推薦があり、常務委員会で承認を得て、別途細則に定める会費を納めた者
2. 準会員
(ア) 
 東京理科大学、山口東京理科大学または諏訪東京理科大学の学部学科に在学する者
(イ) 
 本条第1号の正会員でなく、東京理科大学、山口東京理科大学または諏訪東京理科大学の大学院あるいは専攻科に在学する者
3. 特別会員
学校法人東京理科大学の設置する学校の教職員および教職員であった者
4. 名誉会員
本会に特に功労があった者または学識経験者で、常務委員会によって推薦され、代議員総会で承認された者
5. 賛助会員
本会の目的に賛同し、別途細則に定める賛助会費を納めた者
<会費>
第6条
会員は、別途細則に定める会費を納入するものとする。
<除名>
第7条
会員が本会および大学の名誉を著しく傷つけるような言行があったときは、代議員総会の承認を得て除名することができる。
<会員資格の喪失>
第8条
会員は、以下の各号に定める場合に、会員の資格を喪失する。

  1. 会員が死亡した場合
  2. 準会員が第5条2号に定める大学に在学しなくなった場合
  3. 特別会員および賛助会員が、退会届を会長に提出した場合
  4. 前条により除名された場合

第3章 役員

<構成>
第9条
本会に、次の役員を置く。

  1. 会長      1名
  2. 副会長    若干名
  3. 常務委員  若干名
  4. 代議員    250名未満
  5. 監査委員  2名
<選任>
第10条
(1)役員は、正会員で別途細則に定める会費を納めた者の中から、次の方法により選任または選出する。

  1. 会長は、役員候補者推薦委員会が候補者を推薦し、代議員が投票により信任する
  2. 副会長は、会長が指名し、代議員が投票により承認する
  3. 常務委員は、正副会長会が選任する
  4. 代議員は、別途細則の定めにしたがって選出する
  5. 監査委員は、代議員が投票により選出する
    役員候補者推薦委員会は、監査委員候補者を推薦できる
(2)役員候補者推薦委員会および前項1号の信任投票については、別途細則で定める。
<任期>
第11条
(1)役員の任期は、それぞれ以下のとおりとする。

  1. 会長の任期は、就任後4年とする
  2. 副会長および常務委員の任期は就任後2年とする
  3. 代議員の任期は就任後4年とする
  4. 監査委員の任期は就任後4年とする
  5. 役員の欠員を補充するために選任された役員の任期は、前任者の残任期間とする
(2)役員は、再任を妨げない。ただし、会長、副会長および監査委員の就任期間は8年を限度とする。
(3)役員の就任時期は4月1日とする。
<解任>
第12条
役員が心身等の事由により職務の執行に耐えないとき、または役員としてふさわしくない行為があった時は、常務委員は正副会長会の議決によって、その他の役員は代議員総会の議決によって、解任することができる。
<定年>
第13条
役員は、就任時満75歳までとする。ただし、役員は、代議員総会が必要と認めた場合、定年を延長することができる。
<欠員の場合>
第14条
(1)役員に欠員が生じ、常務委員会が必要と認めた場合には補充する。補充による役員の任期は、前任者の残任期間とする。
(2)役員が欠けた場合には、任期満了、定年または辞任によって退任した役員は、新たに選任された役員が就任するまで、なお役員としての職務を行う。
<兼任の禁止>
第15条
監査委員は他の役員を兼ねることはできない。
<職務内容>
第16条
役員は、本会則に定めるほか次の職務を行う。

  1. 会長は、本会を代表し、会務を統理する
  2. 副会長は、会長と共に、正副会長会を組織する。
    また、会長を補佐し、会長に事故あるときは予め会長が指名した順位に従い会長の職務を代行する
  3. 常務委員は、常務委員会を組織する
  4. 代議員は、本会の最高決議機関である代議員会を組織する
  5. 監査委員は、本会の業務を監査する。
    また、正副会長会および常務委員会に出席し、意見を述べることができる
<報酬>
第17条
役員は無報酬とする。ただし、相当の理由がある場合に限り、常務委員会および代議員総会の承認を得て、役員に報酬を支給することができる。

第4章 名誉会長、顧問および参与

<名誉会長>
第18条
(1)本会に名誉会長1人を置くことができる。
(2)名誉会長は、会長に在任した者の中から、常務委員会で推薦し、代議員総会が承認する。
(3)名誉会長は、常務委員会および代議員総会に出席し、意見を述べることができる。
(4)名誉会長は、重要な会務について、会長の諮問に応ずる。
(5)名誉会長は、後任者に関する代議員総会の承認があった時に退任する。
(6)名誉会長は、本会の役員を兼ねることはできない。
<顧問>
第19条
(1)本会に顧問を置くことができる。
(2)顧問は、会長および副会長に在任した者の中から、常務委員会で指名し、代議員総会で承認する。
(3)顧問は、常務委員会および代議員総会に出席し、意見を述べることができる。
(4)顧問は、重要な会務について、会長の諮問に応ずる。
(5)顧問の任期は、特別の事情がある場合を除き、終身とする。
(6)顧問は、本会の役員を兼ねることができない。
<参与>
第20条
(1)本会に参与を置くことができる。
(2)参与は、特に本会の発展に功労があったと認められる者の中から、常務委員会が指名する。
(3)参与は、代議員総会に出席し、意見を述べることができる。
(4)参与の任期は、特別の事情がある場合を除き、終身とする。
(5)参与は、本会の役員を兼ねることはできない。

第5章 代議員総会

<権限>
第21条
代議員会は、本会の重要事項を審議、決定する。
<招集>
第22条
(1)代議員会は、毎年6月に、定時総会(以下「代議員総会」という。)を開催しなければならない。ただし、必要と認められる場合は、臨時に開催することができる。
(2)代議員総会は、会長が招集する。ただし、代議員の5分の1以上から、その目的および理由を記載した書面を正副会長会に提出して、代議員総会招集の請求があった場合には、その日から90日以内に、会長は、臨時に代議員総会を招集しなければならない。
(3)代議員総会の招集は、開催日の1カ月前に、付議事項を記載して通知するものとする。
<運営>
第23条
(1)代議員総会の議長は、会長が行う。
(2)副会長、常務委員および監査委員は、代議員総会に出席し、意見を述べることができる。
(3)代議員総会は、会員に公開する。
<決議>
第24条
(1)代議員総会の決議は、代議員の2分の1以上の出席(委任状による出席を含む)をもって成立する。
(2)代議員総会の決議は、特別の定めのある場合を除き、出席者の過半数で決し、可否同数のときは、議長の決するところによる。
(3)代議員は、他の出席者に対し、議決事項に関し、書面をもって委任することができる。
<議事録>
第25条
代議員総会の議事録は、議長および出席者のうちから議長が指名した2名以上の者が署名して作成する。

第6章 正副会長会

<構成>
第26条
正副会長会は、会長および副会長で構成する。
<権限>
第27条
正副会長会は、代議員総会の権限に属さない本会の事業執行を審議、決定する。
<招集、運営>
第28条
(1)正副会長会は、必要により随時開催する。
(2)正副会長会は、会長が招集し、議長となる。
<決議>
第29条
(1)正副会長会の決議は、正副会長の2分の1以上の出席(委任状による出席を含む)をもって成立する。
(2)正副会長会の決議は、特別の定めのある場合を除き、出席者の過半数で決し、可否同数のときは、議長の決するところによる。
(3)正副会長は、他の出席者に対し、議決事項に関し、書面をもって委任することができる。

第7章 常務委員会

<構成>
第30条
常務委員会は、会長、副会長および常務委員で構成する。
<権限>
第31条
常務委員会は、代議員総会および正副会長会の権限に属さない本会の事業執行を審議、決定する。
<招集、運営>
第32条
(1)常務委員会は、別途細則に定めるところにより定期的に開催する。ただし、必要により臨時開催することができる。
(2)常務委員会は、会長が招集し、議長となる。
<決議>
第33条
(1)常務委員会の決議は、常務委員の2分の1以上の出席(委任状による出席を含む)をもって成立する。
(2)常務委員会の決議は、特別の定めのある場合を除き、出席者の過半数で決し、可否同数のときは、議長の決するところによる。
(3)常務委員は、他の出席者に対し、議決事項に関し、書面をもって委任することができる。

第8章 各種委員会

<常置委員会>
第34条
(1)本会は、本会則および別途細則に定めるほか、必要に応じ、常務委員会の承認を得て、常設の常置委員会を置くことができる。
(2)常置委員会には、委員長および委員を置く。
(3)常置委員会の委員長は、会長が副会長または常務委員の中から推薦し、常務委員会の承認を得て、会長が委嘱する。
(4)常置委員会の委員は、会長が、会員で別途細則に定める会費を納めた者の中から推薦し、常務委員会の承認を得て委嘱する。
(5)常置委員会の委員長および委員の任期は、1期2年とする。就任時期は、会則第11条第3項に規定する常務委員の就任時期とする。新たに設置された常置委員会の委員長および委員の任期は、就任日から期末までとする。ただし、再任は妨げない。
(6)常置委員会は、委員長が招集し、その議長となって運営にあたる。
(7)常置委員会の運営は、別途細則の定めるところによる。
<小委員会および専門委員会>
第35条
(1)常置委員会は、本会則および別途細則に定めるほか、必要に応じ、常務委員会の承認を得て、常置委員会のもとに、小委員会および専門委員会(以下「小委員会等」という。)の設置および廃止をすることができる。
(2)小委員会等には、委員長および委員を置く。。
(3)小委員会等の委員長は、常置委員会の委員長が常置委員会委員の中から推薦し、常務委員会の承認を得て、会長が委嘱する。必要に応じ、当該常置委員会の委員長が兼務することができるものとする。
(4)小委員会等の委員は、小委員会等の委員長が、会員で別途細則に定める会費を納めた者の中から推薦し、所属する常置委員会の承認を得て、会長が委嘱する。ただし、専門委員会の委員は、会員以外の専門家の中から委嘱することができる。その結果は所属する常置委員会の委員長が常務委員会に報告する。
(5)小委員会等の委員長および委員の任期は、前条第5項の規定を適用する。ただし、再任は妨げない。
(6)小委員会等は、委員長が招集し、その議長となって運営にあたる。
(7)小委員会等の運営は、別途細則の定めるところによる。
<事業推進委員会>
第36条
(1)本会は、本会則および別途細則に定めるほか、必要に応じ、事業の推進のため、常務委員会の承認を得て、事業推進委員会を設置および廃止することができる。
(2)常務委員会は本会則および別途細則に定めるほか、必要に応じ、常務委員会の承認を得て、期間を定め、時限事業推進委員会を設置することができる。
(3)事業推進委員会および時限事業推進委員会(以下「推進委員会等」という。)には、委員長および委員を置く。
(4)推進委員会等の委員長は、会長が副会長または常務委員の中から推薦し、常務委員会の承認を得て、会長が委嘱する。
(5)推進委員会等の委員は、推進委員会等の委員長が、会員で別途細則に定める会費を納めた者の中から推薦し、会長の承認を得て、会長が委嘱する。
(6)推進委員会等の委員長および委員の任期は、前第34条第5項の規定を適用する。ただし、再任は妨げない。
(7)推進委員会等は、委員長が召集し、その議長となって運営にあたる。
(8)推進委員会等の運営は、別途細則にて定めるところによる。
<決議>
第37条
(1)各委員会の決議は、委員の2分の1以上の出席(委任状による出席を含む)をもって成立する。
(2)各委員会の決議は、特別の定めのある場合を除き、出席者の過半数で決し、可否同数のときは、議長の決するところによる。
(3)各委員は、他の出席者に対し、議決事項に関し、書面をもって委任することができる。

第9章 学校法人東京理科大学評議員

<評議員候補者の信任>
第38条
(1)学校法人東京理科大学寄附行為施行細則第6条第1項に規定する評議員は、代議員が投票により信任する。
(2)前項の信任投票については、別途細則に定める。

第10章 資産および会計

<資産>
第39条
(1)本会の資産は、固定資産および流動資産とする。
(2)次の各号に掲げる収入は、すべて本会の資産とする。

  1. 本会の会計報告書記載の財産
  2. 会費収入
  3. 事業に伴う収入
  4. 資産から生ずる果実
  5. 寄付金品および補助金
  6. その他の収入
<財産等の処分>
第40条
(1)本会の資産を分けて、基本財産および運用財産の2種類とする。
(2)前項の基本財産および運用財産の内容は、代議員総会で決定する。
<基本財産>
第41条
基本財産は、消費してはならない。ただし、本会の事業遂行上止む得ない事由があるときは、代議員総会の議決によって、その一部に限り処分することができる。
<運用資産>
第42条
本会の事業遂行に要する経費は、運用財産をもって支弁する。
<資産の管理>
第43条
本会の資産は、銀行等の定期預金にするなど安全確実な方法により、会長が管理するものとする。
<経費>
第44条
本会の経費は、第39条2項の収入をもって充てる。
<会計>
第45条
(1)本会の会計は、一般会計をもって表示する。
(2)会長は、常務委員会の承認および代議員総会の承認を得て、特別会計を設けることができる。
(3)会長は、特別会計の予算・決算および特別事業の状況について、常務委員会の承認を得て代議員総会に報告し、その承認を得なければならない。
<積立金>
第46条
(1)本会は、毎事業年度に受領した会費および賛助費のうち、別途細則に定める額を積立金として積み立てる。
(2)前項の積立金は、他に流用することができない。ただし、代議員総会の承認を得て、取り崩すことができる。
<予算>
第47条
(1)本会の予算は、会計年度毎に、常務委員会の承認を得て、代議員総会の議決を得なければならない。
(2)予算に著しい変更が生じる場合、前項を準用し、修正するものとする。
<決算>
第48条
本会の決算は、会計年度終了後、監査委員および常務委員会の承認を得て、代議員総会の議決を得なければならない。
<余剰金の扱い>
第49条
決算において余剰金があるときは、積立金に編入するか、または、次会計年度に繰り越すものとする。
<報告義務>
第50条
予算および決算は、議決後、会報等を通じて遅滞なく会員に報告しなければならない。
<会計年度>
第51条
本会の会計年度は、毎年4月1日に始まり翌年3月31日に終わる。
<経理>
第52条
本会の経理については、別途定める。

第11章 支部および関連団体等

<支部>
第53条
(1)本会は、その目的を達成するために、各都道府県に支部を設置する。
(2)支部に、支部長を置く。
(3)支部は、活動に貢献した人を参与に推薦することができる。
(4)支部の運営は、別途細則に定める。
<関連団体>
第54条
(1)本会に、その目的を達成するために、関連団体等を置くことができる。
(2)関連団体等に、会長等を置く。
(3)関連団体等は、活動に貢献した人を参与に推薦することができる。
(4)関連団体等の運営は、別途細則に定める。

第12章 事務局

<事務局>
第55条
(1)本会は、本部に、その業務を処理するため、事務局を置く。
(2)事務局には、事務局長を置く。
(3)事務局の職員に関する事項は、別途定める。
(4)事務局は、常務委員会のもとに、会務の遂行にあたる。

第13章 補則

<書類および帳簿の備付等>
第56条
(1)本会の本部に、次の書類および帳簿を備え付けなければならない。 ただし、他の法令により、これに代わる書類および帳簿を備えたときは、この限りでない。

  1. 会則
  2. 会員の名簿
  3. 役員およびその他の職員の名簿および履歴書
  4. 財産目録
  5. 資産台帳および負債台帳
  6. 収入支出に関する帳簿および証拠書類
  7. 常務委員会および代議員総会の議事に関する書類
  8. 収支予算書および事業計画書
  9. 収支計算書および事業報告書
  10. 貸借対照表
  11. 正味財産増減計算書
  12. その他必要な書類および帳簿
(2)前項1号から5号までおよび7号から11号までの書類は永年、同項6号の帳簿および書類は10年以上、同項12項の書類および帳簿は1年以上、それぞれ保存しなければならない。
(3)前項1号、2号、4号および8号から11号までの書類ならびに役員名簿は、これを会員の閲覧に供するものとする。

第14章 会則の変更および解散

<会則の変更>
第57条
本会則の変更は、代議員の3分の2以上の議決を経て行う。
<細則の制定および変更>
第58条
この会則の施行に関する細則の制定は、常務委員会および代議員総会の議決によって行う。
<解散>
第59条
本会の解散は、代議員の4分の3以上の同意をもって決する。

附則

(1)この会則は、平成22年4月1日から施行する。
(2)制度の移行処置として、常務委員会の代行を、旧会則の常任幹事会が行う。

附則

この会則は、平成23年4月1日から適用する。

附則

この会則は、平成25年6月24日から施行する。

附則

この会則は、平成26年6月23日から施行し、平成26年4月1日から適用する。

附則

この会則は、平成27年6月29日から施行する。

附則

この会則は、平成28年6月27日から施行する。
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